「日本は、義理チョコをやめよう」。
そんなドキッとする一文の新聞広告がネット上では「負担だからやめたい」「義理チョコ制度は悪いことばかりじゃない」など賛否両論の意見が寄せられるなどしており、
国内だけでなく、日本を超えて海外でも多きな話題を呼んでいます。
「義理チョコはなくてもいい。いや、この時代、ないほうがいい」
そう記された意見広告を手がけたのは、クリエイティブディレクターの原野守弘さんです。
実はこの作り手、「この国は、女性にとって発展途上国だ。」というキャッチコピーで論争を呼んだ化粧品会社・POLAの広告を仕掛けた人でもあります。
GODIVAとPOLAの広告で共通しているのは、いずれも「この国の女性」が主役だということ。
海外で数々の広告賞を受賞してきた男性クリエイターが、この国で働く女性の気持ちを理解し代弁したのがこのキャッチコピー。
「バレンタインデーは嫌いだ、という女性がいます。」
「なぜなら、義理チョコを誰にあげるかを考えたり、準備をしたりするのがあまりにもタイヘンだから、というのです。」
「気を使う。お金も使う。でも自分からはやめづらい。」
バレンタインデーが来るたびに毎年もどかしい気持ちになるという女性が多くなってきたといいます。
それはこの国の女性たちをずっと見てきた私たちゴディバも、肌で感じてきたことだという原野さん。
また、過去の販売データを見ると、バレンタインが休日の年は売り上げが大幅に減少。
「会社が休みだとチョコレートを贈らずに済む」という女性の本音が聞こえてきそうです。
それだけではなく、バレンタインの意義の問い直しは、日本の会社の中にある様々な抑圧への問題提起でもあったといい、「みんながあげているから、私もあげないと…」という同調圧力もそうだと指摘されています。
だからこの広告は、チョコレートを贈る女性ではなく、チョコレートを贈られる男性に呼びかける形になっているんだとか。
バレンタインのターゲットになりがちな女性ではなく、主に企業のトップの男性に向けた、ゴディバ ジャパン代表からのメッセージになっています。
このコピーはWebサイトや電車広告では使用しておらず、同紙の読者に合わせて掲出したものだそうです。
広告にはこのように記されています。
だから男性のみなさんから、とりわけそれぞれの会社のトップから、彼女たちにまずひと言、言ってあげてください。「義理チョコ、ムリしないで」と。
気持ちを伝える歓びを、もっと多くの人に楽しんでほしいから。
そしてバレンタインデーを、もっと好きになってほしいから。
ADVERTISEMENT 愛してる。好きです。本当にありがとう。
そんな儀礼ではない、心からの感情だけを、これからも大切にしたい私たちです。
では「狙い」はなんだったのでしょうか？
「まず、私たちが大切にしたいのは、バレンタインデーの主役は『もらうひと』ではなく、『あげるひと』ではないか、ということです。『あげるひと』にとって『楽しい』バレンタインデーかどうか、 それがもっとも重要なことではないでしょうか」
ゴディバ ジャパン広報部は、広告の意図についてこんな風に話していました。
合わせて、決して義理チョコの存在を否定するわけではないとも説明します。
「義理チョコをご挨拶として知り合いの方に配るのが自分にとっても楽しい、と考える方にはぜひ続けていただきたいですし、そのような方のための商品開発は続けていきます。でも、もし義理チョコが少しでも苦痛になっている人がいるのであれば、 それはやめてしまったほうがいいのではないかと思います」
義理チョコの是非を問いたいわけではなく「バレンタインデーをもっと好きになってほしい」
ということなんですね！
そもそもバレンタインは、純粋に気持ちを伝える日。
皆さんの想いが気持ちよく、伝わればいいですね！