仮想通貨とは、日本最大級のビットコイン取引所bitflyerによると(取引所に関しては後述)
仮想通貨とは、インターネットを通じて不特定多数の間で物品やサービスの対価に使用でき、中央銀行などの公的な発行主体や管理者が存在せず専門の取引所を介して円やドル・ユーロ・人民元などの通貨と交換できます。仮想通貨の種類は600種類以上あるといわれています。
つまり、日本円を発行したり調整をしたりする中央銀行のような管理者がおらず、システム上で動く通貨であり円やドルなどの既存通貨と同じように価値があり、商品を購入したり既存通貨と交換が出来るものと言うと少しは分かりやすいでしょうか？
その中でも代表的なものにBitcoinと言うものがあります。
最近、メディアで多く取り上げられるようになってきたので耳にしたことはあると思います。
Bitcoinは現在時価総額(1コイン当たりの価格×流通量)が1位の仮想通貨であり、他の仮想通貨はBitcoinのシステムがベースになっていると言われています。
もう少し詳しくみていきましょう。
そもそもBitcoinとはサトシナカモトという人物が発表した『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』という論文からプロジェクトがスタートしました。この論文は以下のコンセプトに基づいて作成されました。
“現在インターネットを介した取引において基本的には信頼できる第三者機関を必要とする。(現在金融機関が請け負っている。)
大半の取引は問題なく行われているが、信頼に基づくモデルにつきものの脆弱性問題に苦しみ続けている。
また金融機関が間に入ると、利用者間のいざこざを仲裁する必要性が生じるため、完全に非可逆的な取引を行えない。
仲裁には費用がかかるため、取引コストが増大したり、取引額の下限を設けて少額取引を制限せざるを得なくなったりする。
これにより、非可逆的な支払いで非可逆的なサービスを受けるという枠組みを実現できず、多大なコストが生じてしまう。
また、可逆的な取引には、互いに信頼できる相手とでなければ成り立たないという問題もある。
そのため、販売側は顧客のことをより深く知ろうとし、本来必要ではないような情報まで要求して、顧客を苛立たせる。
そのような対策を立てても、ある割合で詐欺が発生することは回避できない。こういったコストや、支払いが確実に行われるかわからないという問題は、物質的な通貨を利用することで解決する。だが、電子取引では、信頼機関を設けること以外の解決策が見つからなかった。
必要なのは、第三者機関が無くとも二者が取引を行えることである。そのためには、信頼ではなく暗号技術に基づいた支払いシステムがあれば良い。計算理論的に非可逆的な計算を拠り所として取引を行えば、売人を詐欺者から守り、預託機構と連携すれば顧客も守る。本論文で提案する方法により、取引履歴に残された時刻を計算理論で検証すれば、通貨を多重には使用されなくなる。そのために、P2P分散タイムスタンプサーバを利用する。善良なノード群が、攻撃者のノード群よりもCPU能力で上回っていれば、このシステムはセキュリティ的に安全である。(論文より)”
ビットコインは、“通貨に求められるのは支払人が確実に相手に送金できることだけであり、それ以上のことは通貨以外のシステムで対処するべき”という思想を持っています。
クレジットカード払いや銀行振込など、第三者が間に入った取引などの可逆的取引(何らかの方法で支払いを無かったことにできるシステム)の場合仲裁が必要となり、膨大なコストが発生します。また信頼を基に成り立っているため、信頼されるための様々な個人情報が必要となります。
ただこれまで金融機関を第三者に置く以外の解決策が見つからなかったのです。
そこでサトシナカモトは第三者が取引の間に入らずかつ信頼ではなく暗号技術に基づいたシステムで取引を行えればいいんじゃないかということを考えたのです。
そう考えて作れちゃうことがすごいなと思いますが。
次は、仮想通貨の仕組みを詳しく見ていきます。