東京オリンピックまで約1か月となっていますが、開催国に選ばれた当初、今のコロナ状況を誰ひとりとして予想もしなかったでしょう。新型コロナウイルスの感染拡大が全世界の問題となっている中、本当にこの状況下でオリンピックを開催するのか世論から厳しい声も上がっています。そうなれば公式グッズの売れ行きも厳しい状況です。「大量に売れ残ってゴミと化すことは覚悟しています」と悲痛の声を漏らす業者まで。
東京五輪・パラリンピック組織委員会とライセンス契約を結んだ公式グッズ製造メーカーは約90社ほど。メーカーは権利使用料として小売価格の5～7パーセントを組織委員会に支払うことになっています。これは販売数ではなく、製造数に応じ生じることを指します。さらに販売促進支援のための経費として小売価格の2パーセントの支払いもあります。メーカーは非常に厳しい状況ですね。
あるメーカーの担当者は、組織委員会から「グッズの売れ行きに関することは外部に言わないように」という趣旨のかん口令を受けたそうです。これを聞いて世間はどのように受け取るでしょうか。やはり、売れ行きがあまり良いものではないから内密にしてほしい、そんな印象を受ける人が多いのではないでしょうか。
本来であれば、海外からの観客も多く訪れ、世界各国の人々が賑わう華やかな舞台となるはずだった東京オリンピック。当然、この状況下ではグッズの販売量も予定通りにいかなくなるのも仕方ないのかもしれないですね。どうか、オリンピック開催後には1人でも多くグッズを手にする人が増えて欲しいと願うばかりです。
